女性が専業主婦になる場合のボーダーライン

一般的に、女性が専業主婦になる場合、結婚のボーダーラインとなる年収は400万円程度となっています。しかし、共働きをする予定のカップルであれば、必ずしも男性の年収が400万円である必要はありません。400万円以下であっても、２人の収入合わせて400万円以上あれば大きな問題にはなりません。

子供を作る場合に必要な年収

男性の年収が400万円以下であっても問題が無い場合は、共働き夫婦であり子供を作らない場合です。子供を作るとなると、女性は仕事を休まなければなりません。産前産後休暇や給付金、社会保険料の免除といった制度は充実してきていますが、産休や育児休暇中は企業はお給料を支払う義務はなく、給付金もいつまでももらえるものではありません。小さな子供がいれば、女性は残業をすることも難しいですし、保育園に預けられる時間も限られています。そのため、子供を作ることを考えると、男性の収入は400万円以上あったほうが良いでしょう。

必要な年収はライフプランによって異なる

実際、必要な年収はライフプランによって異なってきます。子供の人数は、多ければ多いほどその分多くの年収が必要になります。また、家の購入や子供の進学など、結婚生活では様々なことにお金がかかってきます。夫婦二人暮らしで一生賃貸…という場合はそこまで高い年収は必要ありませんが、ライフプランによってその世帯に必要な金額はかなり変わってきます。

子供の学費はどれくらいかかる？

子供が欲しい方は、将来どれくらいの学費がかかるのかを把握しておく必要があります。子供１人育てるのに1,000万円かかるとはよく言われていますが、これは幼稚園から大学まで全て公立に行かせた場合の金額です。私立の学校はもちろん公立よりも学費が高いので、1人育てるのには軽く1,000万円かかると見ておいたほうがいいでしょう。幼稚園から全て私立に通わせる場合は2,000万円以上かかることもザラです。

子供の学費で最も高額なもの

子供の学費で最も高額なものは、大学進学費用です。子供に奨学金で大学に行ってもらうという方法もありますが、できれば払ってあげたいと考えている方も多いはず。計画的に定期預金などで大学費用を貯金していく必要があります。しっかりと貯金をしつつ無駄遣いをしていなければ、子供１人を全て国公立に通わせる場合は年収400万円程度でも可能ですが、子供を2人欲しい場合や私立に通わせたいとなると600万円以上は必要となります。

あまり悲観的に考えすぎないように

このように見ていくと、結婚生活は非常にお金のかかるものだということがわかります。仮に家を購入する場合でも、数千万円が必要になります。しかし、家を購入する場合にはローンもありますし、今後自分やパートナーの年収も上がっていく可能性があるので、悲観的に考えすぎないようにしましょう。

大切なのはこれからのやる気

結婚生活を送るために必要な年収のボーダーラインはひとまず400万円程度ですが、子供を大学まで通わせることになると、年収400万円程度ではかなり厳しいと言えるでしょう。しかし、これから自分やパートナーの収入が上がる可能性もあることを考慮しておきましょう。特に、男性の方は、40代50代で年収が1,000万円になる方も多いです。今すぐに年収UPさせることは無理でも、これから年収UPのためにスキルを磨いたり、資格を取得することはとても大切です。今の職場で収入UPが見込めない場合は転職なども視野に入れると良いでしょう。